ドメインの定義

企業経営理論
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企業がどういった領域で事業を展開し、活動していくかという”事業領域”、これをドメインと言います。

このドメインを定義することにより、その企業が向かうべき方向が示されます。

そして、ドメインを定義することはその企業のアイデンティティ(コーポレート・アイデンティティ)を規定することにもなります。

エイベルのドメイン理論

エイベルは、次の3つの軸に類型化してドメインを定義しています。

  • 顧客層(WHO)…その事業の恩恵を受ける顧客は?
  • 機能(WHAT)…その顧客層が求めるニーズは?
  • 技術(HOW)…そのニーズに応えるための技術として必要なものは?

これらの観点を用いて自社のドメインを定義していきますが、顧客層だけ、機能だけというような一面だけでドメインを定義していくと、注力する範囲が広すぎて抽象的になってしまいますから、適切な方向を示すことが難しくなります。

そのため、これらすべてを使って定義をすることが重要だと説いており、そのことから、”エイベルの三次元ドメイン理論”とも言われています。

ドメイン定義の失敗例

有名なのは、多くの書籍やサイトで紹介されている”アメリカの鉄道会社の衰退”があります。

事業領域を「鉄道事業」と定義しており、自動車や航空機等の他の輸送機関が台頭してきた際にも、ドメインの再定義をせずに、鉄道を走らせるという狭いドメインを維持したことから環境変化に対応できずに衰退してしまったという事例です。

一方でドメイン定義の成功例

接着剤やバネ、ネジといったあらゆる業界で見られるドメインの設定ですが、”川上から川下まで存在感のある部品のプロフェッショナルとして”と定義した事例や、”日本品質を提供するグローバル企業として”と定義した事例などが挙げられます。

顧客層を広く上流から下流までとしたり、グローバル化による横の広がりを再設定したことで、工業用、土木用、建築用などから、家庭用まで幅広い顧客ニーズに対応する事業領域を設定するなど、事業の発展可能性を高めた結果企業規模を拡大させた企業が多くあります。

各社のHPなどで、トップコメントなどを参照してみると、こういったドメインの設定に関する記載があり、その企業が事業をどう拡大してきたかが分かるので面白いですね。

ドメインの定義と影響

失敗例、成功例のように、ドメイン定義の仕方により、企業の運命を左右するような大きな影響を与えます。

そして、定義されたドメインは、「機能的定義」と「物理的定義」に分けて、それぞれのメリット・デメリットを把握することで、適切な設定になっているかを判断する一つの材料とされます。

定義メリット・デメリット
機能的定義提供するコトを定義
※多くの企業はこちらを広く取りやすい
(川上から川下へ、グローバル化など)
広くとることで、将来的な事業領域の拡大可能性を
大きくとることができるが、企業のブランディングや
基本性格が曖昧になりやすい。
物理的定義提供するモノを定義
※多くの企業はこちらを狭くとりやすい
(特定商品のプロフェッショナルとして)
狭くとることで、何を取り扱っているかが明確になり
やすく、企業ブランディングがしやすいが、その
事業領域外への進出アイデアが創出されにくい。

多くの企業では、機能的定義で幅広い領域を持たせ、物理的定義で的を絞る形でブランディングを強化するようなドメインの設定をしています。

それにより、取り扱う商品イメージを強くしつつも、提供する事業領域における発展可能性が高くなりますから、企業規模も拡大しやすいかと思います。

言い換えれば、製品当たりの顧客数の増加が見込めるので売りやすいという形です。

対して、今後その取り扱う製品やサービスの事業領域に、新しい技術革新などによる他業種からの参入が始まった際には、物理的定義の再定義を検討することが必要になります。

この時に、新たな領域へと家事を切れなかった、ドメインの再定義がうまくいかなかったということになると、”アメリカの鉄道会社の衰退”のように沈んて行くことになります。

ここ最近で、大きな業界再編、新たな技術革新による他業種参入による事業領域の競争激化が進んでいるところと言えば、やはり自動車業界のモビリティ化に伴う各社のドメイン再定義が挙げられます。

自動車関連部品に特化したブランディングを行ってきた企業にとっては、物理的適宜をいかに再定義するか、機能的定義の拡大や置き換えを行うのかなど、検討が必要な状況となってきています。

このように環境の変化に合わせて、適切なドメインを再定義することは企業の将来を左右する重要な要素となっています。

まとめ

ドメイン決定の意義

ドメインを定義することで得られる効果はとても多く、経営における重要な要素となります。

  • 企業の将来像を明確にすることで、各所での意思決定の統一性を図ることができる
  • 必要な経営資源(ヒト・モノ・カネ・情報)が明確になる
  • コーポレート・アイデンティティが明確になることによるブランディング強化
  • 従業員の業務判断上の基準となり、業務の方向性や的を絞ることにつながる
  • 比較対象となる競合を絞り込み、環境分析の精度向上となる

ドメイン定義する上での重要な点

  • 広すぎず、狭すぎず、適切なバランスを考えること
  • ドメインは企業の目指すべき将来像となりますから、慎重に検討すること
  • 企業の成長に大きく影響する社内外への浸透を図ること
  • 環境変化が起きた場合には、ドメインの再定義を検討すること